1923年9月1日、関東大震災が発生しました。東京をはじめとする関東地方の都市は大きな被害を受け、特に東京では、地震による建物の倒壊に加えて大規模な火災が発生し、市街地の広い範囲が焼失しました。
この被害を受けた東京を立て直すために進められたのが、「帝都復興」です。
しかし、帝都復興は、壊れた建物を建て直して震災前の街に戻すだけの計画ではありませんでした。震災前の東京には、江戸時代から続く狭い道路や、木造住宅が密集した地域など、防災や衛生の面でさまざまな問題が残っていました。そこで、震災をきっかけに、それまでの東京の街そのものを作り替えようとしたのです。
道路を広げ、街区を整理し、公園を整備する。そして、上下水道や橋などの都市を支える施設も整える。帝都復興は、このような取り組みをまとめて進める、大規模な都市計画でした。
帝都復興とは何だったのか
関東大震災と東京の被害
1923年9月1日に発生した関東大震災は、東京や横浜を中心に大きな被害をもたらしました。東京では地震による建物の倒壊に加えて、その後に発生した火災が広がり、市街地の約4,500haが焼失しました。道路や橋、上下水道など、普段の生活や都市活動を支えていた施設も大きな被害を受けています。
特に東京では、建物だけでなく、江戸時代から続いてきた市街地そのものが大きく失われました。このため、被災した建物を一つずつ建て直すだけでは、震災前から抱えていた都市の問題を解決できませんでした。
復旧ではなく都市改造へ
そこで考えられたのが、「帝都復興」です。
帝都復興では、震災前の東京をそのまま元に戻すのではなく、災害に強く、交通や衛生の面でも優れた近代都市へと作り替えることが目指されました。道路を広げるだけでなく、街区を整理し、公園を設け、上下水道などの都市施設も整備するという、都市全体を対象とした計画です。
この考えを強く打ち出した人物が、当時の内務大臣だった後藤新平です。後藤は震災を都市改造の機会と捉え、東京の将来を見据えた大規模な復興構想を進めました。
そして、復興構想を進める中心となったのが、後藤新平を総裁とする帝都復興院です。帝都復興院では、主要幹線道路、公園・広場、土地区画整理、上下水道、橋梁、河川、運河、市場など、さまざまな都市施設について計画が立てられました。
ただし、当初の構想は非常に大規模で、財政や政治上の議論を経て事業規模は縮小されました。それでも、復興によって整備された道路や公園、街区などは、その後の東京の都市構造を形づくる重要な基盤となりました。
つまり帝都復興とは、関東大震災で壊れた東京を元に戻すだけではなく、江戸以来の都市を近代都市へと作り替えようとした大規模な都市計画だったのです。
なぜ東京を作り替える必要があったのか
江戸の城下町を引き継いだ東京
関東大震災が起こる前の東京は、すでに近代的な都市へと発展していました。しかし、その街の土台には、江戸時代の城下町の構造が残っていました。
江戸の市街地は、武士が暮らす武家地、商人や職人が暮らす町人地、寺社が置かれた寺社地などに分かれていました。道路も、地形や土地の使われ方に合わせてつくられていたため、狭く曲がった道や細い路地が多くありました。
明治維新によって東京へと名前が変わった後も、この市街地の基本的な形がすぐに変わったわけではありません。江戸の街を受け継ぎながら、そこに新しい都市施設が加えられていったのです。
明治・大正期の近代化
明治時代になると、東京を近代国家の首都にふさわしい都市へ変えていく取り組みが始まりました。その代表的なものが「市区改正」です。
市区改正では、道路や橋、公園、鉄道、市場などの都市施設を整備し、東京の近代化を進めました。銀座の道路整備や日比谷公園の整備などは、その代表例です。また、鉄道や路面電車が登場したことで、人や物の移動も江戸時代とは大きく変わっていきました。
しかし、市区改正によって東京全体が一度に作り替えられたわけではありませんでした。整備は都市の重要な場所から少しずつ進められたため、江戸時代から続く街路や街区も数多く残っていました。
つまり震災前の東京は、江戸時代の街の上に、近代都市として必要になった施設を少しずつ加えていった都市だったのです。
近代化しても残った都市問題
東京の人口が増え、市街地が拡大していくと、こうした古い都市構造がさまざまな問題を生むようになりました。
特に問題となったのが、狭い道路と木造住宅の密集です。道路が狭ければ、火災が発生した際に消防活動を行うことが難しくなります。また、建物が密集している地域では、火が次々と燃え移る危険もありました。
さらに、人口の増加に対して上下水道などの都市基盤の整備が十分に追いついていたわけではありません。公園や広場のような開けた場所も少なく、災害が発生したときの避難場所や延焼を防ぐ空間も不足していました。
こうした問題は、普段の生活では見えにくいものです。しかし、大規模な災害が起きれば、一気に都市全体の弱点として現れます。1923年の関東大震災は、まさにその問題を一度に明らかにしました。
震災前の東京は、決して「昔のままの街」だったわけではありません。鉄道や公園、近代的な道路などを備えた都市へと変化していました。一方で、江戸以来の街路や街区も残されており、古い都市構造と新しい都市機能が混在した状態にありました。
そのため、震災によって市街地の広い範囲が失われたことは、東京にとって大きな転換点となりました。これまで部分的にしか変えられなかった街を、道路や街区、公園、都市インフラからまとめて見直すことが可能になったからです。
こうして関東大震災は、東京を「元に戻す」のではなく、それまで残されていた都市問題を解決しながら、新しい東京をつくる機会へとつながっていきました。
帝都復興はどのように計画されたのか
後藤新平と都市改造構想
関東大震災によって東京の市街地が大きく失われると、これから東京をどのような街にするのかが大きな課題となりました。震災前から存在していた狭い道路や木造住宅の密集などを考えれば、壊れた建物を元の場所に建て直すだけでは、同じ問題を繰り返してしまいます。
そこで、震災をきっかけに東京の街そのものを作り替えようという考えが生まれました。その中心となった人物が、当時の内務大臣だった後藤新平です。
後藤は以前に東京市長を務めており、都市の発展や都市計画に強い関心を持っていました。震災後、東京を以前の姿に戻すのではなく、防災、交通、衛生などの問題を解決した近代都市として再建する必要があると考えました。
後藤の構想には、当時の欧米の都市計画からの影響もありました。特に、パリで行われた大規模な道路整備や、ウィーンの環状道路などは、都市の道路を広げ、街全体の構造を整理する代表的な事例でした。
ただし、後藤は欧米の都市をそのまま東京に移そうとしたわけではありません。こうした都市計画を参考にしながら、日本の首都である東京の状況に合わせて、防災や交通、衛生を一体的に改善する都市改造を考えたのです。
帝都復興院と特別都市計画法
震災から間もない1923年9月12日には、「帝都復興ニ関スル詔書」が出され、復興について調査・審議する体制が整えられました。その後、後藤新平を総裁とする帝都復興院が設置されます。
帝都復興院では、主要な幹線道路、公園・広場、土地区画整理、上下水道、橋梁、河川、運河、市場など、さまざまな都市施設について復興計画が検討されました。
ここで重要なのは、帝都復興が一つの施設を造る計画ではなかったことです。例えば、道路を広げるだけでなく、その道路に合わせて街区を整理し、公園を配置し、上下水道などのインフラも整備するというように、都市を構成するさまざまな要素をまとめて整備しようとしました。
また、こうした復興事業を進めるための法律も整えられました。その代表が特別都市計画法です。この法律は、関東大震災からの復興を進めるため、土地区画整理や街路整備などについて特別な取り扱いを定めたものでした。ちなみに、1946年に戦災復興を目的として制定された法律も特別都市計画法と言います。
つまり、帝都復興という大きな都市改造の構想を、実際の事業として進めるための制度が整えられていったのです。
大構想から現実的な計画へ
しかし、後藤新平が考えた大規模な構想が、そのまま実現したわけではありません。
当初、後藤は約30億円規模ともいわれる非常に大きな復興構想を持っていました。帝都復興院がまとめた計画大綱も約13億円規模でしたが、政府内で財政負担について議論が起こり、大蔵省との調整によって約7億円程度まで縮小されました。さらに帝国議会で削減され、最終的な予算は約4億6,800万円となりました。
この予算縮小によって、都市計画の内容も現実的な規模へと調整されました。例えば、後藤の構想には100m級の非常に幅の広い道路も含まれていましたが、実際に整備された道路はそれよりも小さい幅員となりました。
それでも、昭和通りや靖国通りなど、それまでの東京にはなかった広幅員の幹線道路が整備されました。また、土地区画整理によって街区が整理され、公園や上下水道などの都市基盤も整備されていきました。
このように帝都復興は、後藤新平の理想的な都市像をそのまま実現したものではありません。大きな都市改造の構想が、法律や予算、政治的な調整を経て、実現可能な計画へと変化していったものなのです。
そして、帝都復興院の後には内務省復興局が事業を引き継ぎ、国や東京市などがそれぞれの役割を担いながら復興を進めました。こうして、関東大震災によって大きく姿を変えた東京は、少しずつ新しい都市へと生まれ変わっていったのです。
東京はどのようにつくり替えられたのか
広幅員の幹線道路
帝都復興で特に大きく変わったものの一つが、道路です。震災前の東京には、江戸時代から続く狭く曲がった道路が多く残っていました。そこで復興では、火災の延焼を防ぎ、消防活動や人・物の移動をしやすくするため、広い幹線道路が整備されました。
後藤新平の当初の構想には、幅100m級の非常に大きな道路も含まれていました。しかし、復興計画の予算が縮小されたことなどから、この構想はそのまま実現しませんでした。それでも、従来の道路よりも幅の広い幹線道路が計画的に整備され、東京の道路網は大きく変化しました。
代表的なものが、現在の昭和通りや靖国通りです。これらの道路は、単に交通量の多い道路として整備されたのではありません。災害時の避難や消防活動、火災の延焼防止なども考えた、防災上重要な道路として計画されました。
このように、帝都復興では道路を「移動するための場所」だけではなく、災害から都市を守るための空間としても捉えていたことが特徴です。
土地区画整理による街区の再編
道路を広げるだけでは、都市全体を作り替えることはできません。新しい道路を通すためには、その周辺の土地や街区も整理する必要があります。そこで大規模に行われたのが、土地区画整理です。
土地区画整理とは、簡単にいえば、土地の一部を道路や公園などのために出し合い、残った土地を整形して再配置する仕組みです。震災前の東京には、細かく分かれた土地や不規則な形の街区が多く存在していました。これらを整理し、新しい道路や公園を配置することで、より使いやすい市街地へと変えていきました。
このとき、土地の一部が道路や公園などに使われることを「減歩」といいます。土地を所有する人にとっては土地の面積が小さくなることになりますが、その一方で、道路に面した整った形の土地になるなど、土地の使いやすさが改善されます。
東京では、焼失地域の大部分を対象として土地区画整理が行われました。都の資料では、66地区、約3,138haで事業が行われ、そのうち65地区、約3,117haが完了しています。
つまり、帝都復興では道路だけを新しくしたのではありません。道路を通し、それに合わせて街区や土地の形も整理することで、市街地全体を面的に作り替えたのです。
公園と都市インフラ
復興計画では、道路や街区とともに、公園も重要な施設として整備されました。代表的なものが、隅田公園、浜町公園、錦糸公園などです。
これらの公園には、普段の生活で利用する場所というだけでなく、災害時に人々が避難できる場所という役割もありました。火災が広がる市街地の中に開けた空間を設けることで、避難場所を確保するとともに、火災の延焼を防ぐことも期待されたのです。
さらに、復興では道路や公園だけでなく、上下水道、橋梁、河川、運河、市場なども整備されました。道路の下にある上下水道などのインフラについても整備が進められ、都市を支える基盤そのものが更新されていきました。
特に橋梁の整備は、隅田川などによって分断されていた市街地を結び、人や物の移動を支えるうえで重要でした。道路、橋、公園、上下水道などを別々に整備するのではなく、一つの都市を支える施設としてまとめて整備することが帝都復興の特徴だったといえます。
こうして見ると、帝都復興は「広い道路を何本か造った計画」ではありませんでした。道路を整備し、その周辺の街区を整理し、公園を配置し、さらに上下水道や橋梁などを整えることで、東京の都市構造そのものを再編したのです。
震災によって失われた市街地は、江戸時代から続いてきた街の形を一部残しながらも、より広い道路と整った街区、災害時に役立つ公園、近代的な都市インフラを備えた市街地へと変わっていきました。
現在の東京を歩いていると、昭和通りや靖国通り、隅田公園など、帝都復興によって整備された都市施設を見ることができます。約100年前の復興事業によってつくられた都市の骨格が、現在の東京にも受け継がれているのです。
東京だけではなかった帝都復興
港湾都市・横浜の復興
関東大震災による被害を受けたのは東京だけではありません。横浜も市街地や港湾施設に大きな被害を受け、復興が進められました。東京と同じく土地区画整理や道路整備が行われましたが、横浜では特に港湾都市としての機能を取り戻すことが重要な課題でした。
横浜では震災直後から、市会や地域の有力者が中心となって「横浜復興会」が組織され、港の復旧や市街地の再建について検討が進められました。その後、国の復興事業とも結びつき、道路、橋梁、区画整理などが整備されました。
横浜の復興を考えるうえで興味深いのが、牧彦七による都市計画案です。この案では、関内と横浜駅の間に新しい都心をつくり、中央公園を中心として官公庁や会社、銀行などを集める構想が考えられていました。さらに、広い道路によって公園や駅を結び、鉄道網の再編まで視野に入れていました。
これは、横浜の都市構造そのものを大きく作り替えようとする大胆な構想でした。一方、横浜復興会の案では、港湾や道路、区画整理など、実際に必要な復興事業を中心に、より実現可能な計画が考えられました。
このように横浜では、「理想的な都市をつくる構想」と「実際に復興できる計画」の調整が行われながら、港湾都市としての再建が進められました。
工業都市・川崎の復興
東京と横浜の間に位置する川崎も、関東大震災によって被害を受けました。ただし、その復興の性格は東京や横浜とは少し異なります。
川崎では、被災した住宅や生活基盤を立て直すだけでなく、工業都市としての機能を回復することも重要でした。道路や交通施設の復旧、工場の再建などが進められ、地域の産業を再び動かすことが復興の大きな課題となりました。
そのため、川崎の復興は大規模な都心改造というよりも、生活と産業を立て直しながら、成長しつつあった工業都市を再建していく性格が強かったといえます。
郡部の生活と産業の復旧
さらに、東京市や横浜市の周囲の地域である郡部では、大規模な街区再編はあまり行われませんでした。そこでは、道路や学校、水道、衛生設備、水利、電灯など、地域の人々が生活するために必要な施設を早く復旧することが重視されました。
また、農業、漁業、商業などの地域産業を立て直すための支援も行われました。つまり、被災した都市を新しく作り直すというよりも、地域の生活と産業を再び動かすことが復興の中心だったのです。
このように、関東大震災後の復興は、すべての地域で同じ方法が取られたわけではありませんでした。東京では都市構造の大規模な改造、横浜では港湾都市としての再建、川崎では工業都市としての復興、郡部では生活や産業の復旧というように、それぞれの地域が持っていた役割や都市の性格によって、復興の重点も異なっていたのです。
まとめ
関東大震災後に進められた帝都復興は、壊れた建物を元に戻すだけの復旧事業ではありませんでした。江戸時代から続く東京の街を背景に、明治・大正期の近代化でも解決できなかった道路や防災、衛生などの問題を見直し、街路・街区・公園・上下水道などを一体的に整備する都市改造が行われました。
その中心となったのが後藤新平と帝都復興院であり、欧米の都市計画も参考にしながら大規模な構想がつくられました。しかし、予算や政治的な制約によって計画は縮小され、実現した姿は当初の構想とは異なるものとなりました。それでも、復興によって整備された道路や公園、街区などは、現在の東京にも受け継がれています。
また、横浜・川崎・郡部では、それぞれの都市や地域の特徴に応じた復興が進められました。帝都復興は、災害からの復旧だけでなく、災害をきっかけに都市をどのようにつくり直すのかを考えた、日本の都市計画史における重要な事例だったのです。
そして、この事例は戦災復興都市計画へ大きな影響を与えることとなりました。
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